脱炭素エネルギーサービス

Service
脱炭素エネルギーサービス

Reasons for being environmentally friendly

環境に優しい理由

1.

再⽣可能エネルギーによる電気の供給

再⽣可能エネルギーによる電気の供給
グループ企業が運営している10か所のメガソーラー(福島県、群馬県、千葉県、兵庫県)などの電気をお送りします。不足する電気は提携発電所の電気や市場から調達した電気をお送りするので、電気がストップすることはありません。
2.

非化石証書による「実質再エネ100%」電気の供給

非化石証書による「実質再エネ100%」電気の供給
FIT電気は非化石証書との組み合わせにより「実質再エネ100%」になります。
3.

自家消費型太陽光発電の導入

自家消費型太陽光発電の導入
工場などの屋根に「初期投資ゼロ」、「自家消費型」の太陽光発電システムを設置します。また、その後のメンテナンスもしっかり行います。
4.

再生可能エネルギーを利用したエネルギー地産地消

非化石証書による「実質再エネ100%」電気の供給
グループ企業が運営している10か所のメガソーラーや、地元の発電所の電気を利用してエネルギーの地産地消を行います。これにより、地域内での経済循環、RE100(※1)やSBT(※2)など域内企業が地球温暖化対策へ貢献することによって域内企業の価値を高めること、地元への企業誘致の促進を図ります。
5.

再生可能エネルギーを利用した停電対策、再エネを利用した水素の研究

再生可能エネルギーを利用した停電対策、再エネを利用した水素の研究
非常時・災害時に電線の分断などによって電気が止まるような事態に、地域の再エネや蓄電池を利用します。 また、来るべき水素社会の到来を見据え、再生可能エネルギーによる水素の製造・貯蔵についての研究を行います。
6.

省エネ診断・省エネ設備の導入

省エネ診断・省エネ設備の導入
工場やオフィスビルにおいて、エネルギー管理士による省エネ診断及び省エネ設備のご提案と導入についての支援を行います。
※1 RE100
事業活動で消費する電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目標に掲げる企業が参加する国際的イニシアチブ(世界の加盟数235社 うち日本企業33社 2020年4月現在)運営:国際環境NGO「The Climate Group」がCDPの協力の基に運営している。
※2 CDP
気候変動に対する企業の取組を評価するNGOのCDP(旧Carbon Disclosure Project)による活動。投資家の要請による質問書を世界の時価総額の上位企業2000社以上に送付している。ESG(Environment,Social,Governance)投資において世界で最も参照されているデータであり、利用する機関投資家は600を超えその運用資産は100兆ドル規模となっている。
※3 SBT
産業革命前からの気温上昇を2℃未満にするために、企業がIPCCに基づく削減シナリオと整合した削減目標を設定する取組み。この目標は、2050年に49-72%削減を目安として、2025-2030年頃の目標を設定するもの。当該目標はサプライチェーン排出量であり、Scope1(事業者自らの直接排出)、Scope2(他者から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う間接排出)、Scope3(事業者の活動に関連する他者の排出)の合計となる。(世界のエントリー数854社 うち日本90社 2020年4月現在) 運営:国連グローバルコンパクト(UNGC)、CDP、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)
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